忍者ブログ

インフルエンザワクチンは許容量25000倍の水銀が含まれる超危険物質

年中行事のインフルエンザ予防注射の列に並ぶ前に、知っておく べきことがある。最近のNatural News 食品研究所での試験の結果、最近では、妊婦、幼児、老人、などほとんどすべての人に勧められているインフルエンザワクチンの中に非常に 高いレベルの神経毒物質である水銀が含有されていることが発見された。英国の製薬巨大企業である、グラクソ・スミス・クライン(GSK)が製造した1バッチの薬瓶には、51ppmの水銀が含有されて いることが分析の結果判明したが、これは環境保護庁(EPA)の水道水に関する規定上限値の25000倍である。
この衝撃的な発見は最新の高精度質量分析技術によって行われ た。数百万の人たちが毎年インフルエンザワクチンの接種を受けるがこの危険な事実を全く知らされていない。

引用
・「インフルエンザワクチンには許容量の25000倍の水銀が含まれている(リンク)」
・リンク


■日本におけるインフルエンザワクチンの危険性
・インフルエンザワクチンは打ってはいけない!?メディアにかき消された危険性とは①(331344)
・インフルエンザワクチンは打ってはいけない!?メディアにかき消された危険性とは②(331347)
・【医療利権】世界保健機関(WHO)、インフルエンザはワクチンで予防不可と結論!接種しても感染多数!ワクチンで病院は巨額の利益!(326221)
・インフルエンザ予防接種直後に敗血症で女性が死亡:米当局はそれをインフルエンザによる死亡と主張し、予防接種をさらに促進(323882)
・まだ死にたくなかったらインフルエンザワクチンなどしないほうが良い①(319697)
・まだ死にたくなかったらインフルエンザワクチンなどしないほうが良い②(319698)




白海豚
PR

モンサント。遺伝子操作の壮大なマッチポンプ。

巨大バイオ企業モンサントが行っていることは、まさに、遺伝子操作の壮大なマッチポンプ。すべての雑草を枯らす除草剤と、それに耐性を持つ遺伝子組み換え作物のセット販売。かつ、その遺伝子組み換え作物が、人体に与える影響が大きいとしたら。農業マフィアと呼ばれる理由がここにある。

リンクより引用します。

※※※以下、引用※※※

世界最大の“農業マフィア”が隠したい真実──除草剤の欠点を指摘した研究者たちを口封じか

巨大バイオ企業、モンサント。同社が売り出す除草剤の「影響」に対して追及の声を上げた研究者が、賞賛どころか、苛烈な非難の声にさらされている。さらには、当局や除草剤を使用する農家との間での対立構造も深刻化しているという。

ヴェトナム戦争で使用された枯葉剤をつくった農薬メーカーとして知られ、除草剤に耐性をもつ遺伝子組み換え作物(GMO)の開発で、いまや世界屈指の“農業マフィア”に成長したバイオ化学企業モンサント。同社はこれまで、GMOと除草剤のセット販売に加え、栽培農家によるGMO種子の採種・再利用を禁じる契約で、世界の種子市場における独占的な立場を確立してきた。

こうした背景から「欲望から生まれた悪魔の種子」といった批判がつきまとう同社に、新たな農薬の欠点を指摘した研究者たちとの間で深刻な不和が生じていることを、『NPR』をはじめとする米メディアが報じている。

遺伝子操作の“マッチポンプ”

1970年にモンサントが開発した「ラウンドアップ」は、グリホサートを主成分とした非選択性除草剤で、農作物や雑草を無差別に枯らす性質をもつ。この除草剤とセットで販売されているのが、遺伝子操作によってラウンドアップへの耐性を有した大豆や綿花、トウモロコシのGMO種子「ラウンドアップレディー」だ。

しかし、長年にわたるラウンドアップの過剰散布は、世界中でグリホサートに耐性をもつ雑草を生み出す結果を招いた。

そこでモンサントは、数年前から除草剤の主成分に従来のジカンバを採用した新たな戦略へ移行している。課題はジカンバの揮発性にある。ジカンバは散布された土壌や作物から蒸発しやすく、植物に有毒な雲を形成しながら予測不能な方向へ拡散することが報告されている。そこでモンサント、BASF、デュポンの3社は、ジカンバの揮発性を抑えた新たな化学式を考案した。

これがすべての騒動の火種となった。

モンサントが打ち出した低揮発性の化学式は、特許製品であることを理由に、各大学の研究者による科学的な裏付けが一切なされていないのだ。つまり、揮発性による近隣農家への影響や安全性が、公平な観点から保証されないままに市場へ放たれたことになる。

さらに問題視されているのが、改良型ジカンバの販売承認を得る前に、モンサントがジカンバに耐性のある新たなGMO種子を売り出してしまったことだ。

これによりジカンバ耐性型GMO種子だけを手にした農家が、旧式のジカンバ除草剤を違法に散布してしまう状況は想像に難くない。実際、アーカンソー州では広範囲に拡散したジカンバにより、新型GMO種子へ移行していない農家が実害を被ったケースがいくつも報告されている。なかにはジカンバの被害が原因で、銃撃事件に発展した農家もあったという。

広がる被害

騒動はこれだけに留まらない。2017年の夏、ジカンバの新たな化学式が承認されたことで、ほとんどの農家がジカンバ耐性型GMO種子の大規模な作づけを開始した。ところが、揮発性を低下させたはずのジカンバ除草剤による農作物への被害は、依然としてなくならなかったのだ。アーカンソー州、ミズーリ州、テネシー州を中心に、大豆をはじめとした野菜だけでなく、果樹園への損害も報告されている。

この状況にもモンサントは何ら懸念を示していないようだ。ミズーリ大学で雑草を研究するケヴィン・ブラッドレー教授によると、全米でジカンバの拡散で被害を受けた農地は、推定で3,100万エーカーに上るという。それにもかかわらず、研究者の追及を受けたモンサントの重役は、栽培農家が適切な使用方法を遵守しなかったことが主な原因であるとの主張を崩そうとしていない。

それどころか、実験によってジカンバの揮発性が農作物へ与える悪影響を立証してみせたブラッドレー教授に圧力をかけるほか、ジカンバの使用禁止を提案したアーカンソー州の監督官を告訴するなど、自社に不利益となるあらゆる人物を攻撃しているという報道もある。また、モンサントは、他社の非ジカンバ製品を推奨する研究者の訴えに耳を貸さないよう、各州の監督官に対して公式声明を出している。

善意と利権

ジカンバの問題を指摘する研究者の存在を快く思っていないのは、何もモンサントに限ったことではない。それまで良好な関係を結んできたミズーリ州の農業コミュニティ全体が、核心に迫ろうとするブラッドレー教授を糾弾しはじめたのだという。それほどに莫大な金銭と利権が絡んでいるということだろう。

「わたしの発言がミズーリの農業にとって悪影響だと言われるのは受け入れがたいです。名誉や金銭的な報酬のためではなく、地元の農家を手助けしたいと願っているだけなのに」(ブラッドレー教授)

米環境保護庁は先日、来年もジカンバの使用を認可すると発表した。除草剤の散布を許可された使用者や時期について、いくつか付け加えられた制約はあるものの、これまでに報告されたジカンバの揮発性による農作物の被害がなくなるとは到底考えにくい。また、ブラッドレー教授のような真実を追求する者たちは、今後こぞって口を閉ざすかもしれない。世界の農業を制した大帝国は、誰も逆らえない黄金の巨人を生み出してしまったのだろうか





野崎章

自閉症の子どもたちの血液中に水銀が含まれているのはなぜ?

自閉症の子供たちの血液には、健康的な子供たちよりも水銀のレベルが高いことをイランの研究者チームが明らかにした。水銀の蓄積経路として、最も可能性が高いのがワクチン摂取のようだ。
ワクチンに使われている防腐剤(メチロサール)の50%が水銀でできている。

以下、「日本や世界や宇宙の動向」リンク より。

* * * * * * * * * * * * 
自閉症の子供たちの血液に含まれる水銀レベルが高いことが分かりました!

イランの2つの研究チームの研究結果により、自閉症の子供たちの血液には健康的な子供たちよりも水銀レベルが高いことが分かったそうです。水銀が脳に侵入し神経発達障害を引き起こしているのではないかと考えられています。ただ、脳細胞の水銀レベルはまだ分析されてませんので何とも言えませんが。。。

ただ、体内の水銀のレベルが高いということは水銀が多く含まれている食物を日常的に食べるとか、ワクチンによって体内に水銀を入れる方法くらいしかないと思います。
日本ではメチル水銀中毒による水俣病という暗い歴史がありますが。。。

特にアメリカでは6ヵ月以上の子供たちに対して異常なほど多くのワクチンを接種させています。そして自閉症の子供たちの体内に残留している水銀レベルが途上国よりも高いそうです。ひょっとするとアメリカでは自閉症の発症率も多いのではないでしょうか。
アメリカ人は、オピオイドなど、有害な薬やワクチンに汚染されまくっています。それでなくても麻薬常習者やアルコール依存症が多いのに。。。子供から大人まで薬漬けです。
日本でも特にインフルエンザ・ワクチンは避けたいものです。余計なワクチンは自分や子供たちの身体から遠ざけておきたいものです。

リンク

(概要)
11月2日付け

水銀は非常に有毒な神経毒です。水銀の種類の中で最も多いのは魚に含まれるメチル水銀とエチル水銀です。そしてワクチンに使われている防腐剤(メチロサール)の50%が水銀です。

ATSDR米環境有害物質・特定疾病対策庁によると、特に幼児や胎児は水銀によるダメージが大きく、脳障害、知能発育不全、協調運動失調、失明、てんかん、言語障害などの障害を引き起こします。
ではなぜ公共の保健機関は、毎年、子供たちにインフルエンザ・ワクチン(メチロサールを含むものが多い)を積極的に接種させようとしているのでしょうか。
インフルエンザ・ワクチンは生後6ヵ月以上の子供たちを対象にしています。また幼児に対しては、インフルエンザが流行する季節になると、連続して2度のインフルエンザ・ワクチンを接種するよう積極的に呼び掛けています。また妊娠しているかもしれない若い女性に対してもインフルエンザ・ワクチンの接種を推し進めています。
様々な研究成果により、体内に入った水銀は血液脳関門を突き破り、ASD学習能力障害(自閉症)、チック障害、ADHDなどの神経発達障害を引き起こす割合を高めることが分かっています。
残念ながら、CDC疾病対策センターは水銀がASDの危険因子であることを認めません。一方、研究者らの間では水銀とASDの関連性を突き止める研究が進んでいます。

2017年だけでも、2つの研究チーム(どちらもイランの研究機関)が十数年間のメタ分析による研究で、水銀とASDの関連性を証明しました。
(メタ分析についての説明は省略)

メタ分析を行ったこれらの研究チームは、ASD患者の赤血球には健常者の赤血球よりも高濃度の水銀が含まれており、血液全体でも健常者よりも多くの水銀が含まれていることを確認しました。
尿に含まれる水銀レベルはASD患者も健常者も違いはありませんでしたが、ASD患者の毛髪に含まれる水銀レベルは健常者よりもはるかに低いことが分かりました。
また、発展途上国と先進国(主にアメリカ合衆国)のASD患者を比較すると、毛髪に含まれる水銀レベルでは、先進国のASD患者の方がはるかに低いことが分かりました。
その原因の一つとして、アメリカではチメロサールやアルミニウムなどの重金属が多く含まれるワクチンの接種の割合が途上国や他の先進国よりもはるかに多いということがあげられます。毎年、米政府は、母親たちに子供たちのインフルエンザ・ワクチンの接種を強く推奨しています。

(発展途上国のASD患者の研究の多くが米研究機関によって行われています。)

また、ASD患者の脳組織の水銀レベルが健常者よりも高いことも分かりました。ただ、脳研究分野では、メタ分析だけでは関連性を立証するには十分ではないと言われています。

中略

水銀とASDや他の障害との関連性について研究を行ったイランの2つの研究チームは様々なテクニック(例:多くのデータベース、検索語、検索戦略を用いたり、情報源を調査し、各研究結果の信頼性や違いを分析するなど)を用いてメタ分析の弱点を改善しました。
その結果、彼らの研究結果はこれまでよりも信頼性が高まりました。

なぜ、ASD患者の毛髪に含まれる水銀レベルが健常者よりも低いかというと、ASD患者の解毒化経路とメカニズムが正常に機能していないからです。
その結果、ASD患者は、毛髪、尿、便から毒素を排出せず、細胞内に水銀を残留させてしまいます。。

一般的に使われているインフルエンザ・ワクチンの中には、血液脳関門を破壊し、神経毒のエチル水銀や他の重金属を脳内に直接侵入させてしまう乳化剤ポリンルベート80が含まれています。

中略

ただ、残念ながら、研究成果の多くが体内の水銀レベルを測定したものであり、脳細胞を検査したものではありません。
エチル水銀が大量に含まれるワクチンが多くの幼児に接種されていることを考えれば、エチル水銀が脳に及ぼす影響についてさらに詳しい研究を行うべきであり、どのワクチンにもメチロサールを混入させてはならないのです。

(以上)




ぴぴ

強力な除草剤「ジカンバ」の販売戦略を推し進めるモンサントと周辺農地への被害を訴える科学者たちとの攻防

化学メーカー「Monsanto Company(モンサント)」は、近年、強力な除草効果で知られる「ジカンバ(Dicamba)」とジカンバ耐性作物種子の販売を強力に推し進めており、日本でも2013年にジカンバ耐性大豆(MON87708系統)の栽培・輸入が安全性認可を受けています。しかし、ジカンバを巡っては致命的な「欠陥」によって、周辺農地の作物に大きな被害を与えるとして植物学者たちが使用反対の声を出しています。
(リンク)

モンサントと全米の植物学者との間に緊張関係が生まれたのは、モンサントが「ジカンバ」という古くからある除草剤を全面的に推し進める戦略を採った時点だといわれています。グリホサート系の強力な除草剤「ラウンドアップ」と、ラウンドアップ耐性を持つ遺伝子組換え品種の種子をセットに販売することで世界的な成功を収めたモンサントでしたが、近年はラウンドアップ耐性を持つ雑草が現れたことや、ラウンドアップ耐性大豆の種子の特許切れなどの問題に直面しており、新たな事業の柱を必要としているという事情があり、そこで登場したのがジカンバ販売促進戦略だというわけです。

ジカンバ自体は古くから知られる除草剤ですが、モンサントはジカンバ耐性を持つ大豆や綿花の種子を遺伝子操作によって開発しました。強力な除草作用を持ちあらゆる作物を枯らしてしまうジカンバも、遺伝子改変された耐性作物には影響を与えません。そのため、「ジカンバ+遺伝子改変作物」という組み合わせを用いる農家は雑草を容易に駆除して作物を収穫できることから、そこには大きな需要があり、ジカンバと種子のセット販売というラウンドアップ除草剤と同様の戦略をモンサントは採ろうとしているというわけです。

しかし科学者からはジカンバの特徴である「揮発性」に対して懸念の声が上がっています。ジカンバは農薬としてスプレー状に散布されますが、揮発性が高いため、夏の高温な時期に散布されると蒸発して風に乗り広範囲に広がってしまい、他の作物に被害をもたらしかねないと考えられています。

このジカンバの持つ大きな「欠陥」を指摘されたモンサントは、容易に蒸発しない「低揮発性ジカンバ」を開発することで問題を解決したと発表していました。この発表を受けて専門家は真偽を検証をしようとしましたが、モンサントは低揮発性の改良型ジカンバをプロプライエタリ(独占的)製品として取り扱うことで、検証実験ができないようにしたとのこと。アーカンソー大学のボブ・スコット博士は、「私たちはもっと多くのテストができたはずでした。何年もの長期的なテストをしたかったのです。しかし、製品を利用できませんでした」と述べています。

モンサントの低揮発性ジカンバが2016年にアメリカで承認されるとアーカンソー州の2600万エーカーの土地にジカンバ耐性作物が植えられました。コントロールしづらい雑草の管理を劇的に容易にする新型ジカンバは、農家から圧倒的な支持を受けたと、モンサントのグローバル戦略担当副社長のスコット・バトリッジ氏は述べています。

しかし、ジカンバの散布が始まると、ジカンバが散布された農地の範囲を超えて、周辺の畑の大豆、野菜、果物などの作物に被害が発生しました。被害はミシシッピ州、ミネソタ州、ミズーリ州、テネシー州などで発生し、アーカンソー州は最悪の部類に入る状況だったとのこと。

被害を訴える農家の声は先例がないほど多かったそうで、アメリカ除草学会・元会長のケビン・ブラッドリー博士は全米中の作物被害に関するデータを収集し、ジカンバの被害発生場所をマッピングしました。その結果、2017年夏の終わりまでに少なくとも310万エーカーの作物が、漂流してきたジカンバによる何らかの被害を受けたと推計されています。

ジカンバによる被害の訴えに対して、モンサントはジカンバを用いる農家が十分な間隔をあけていなかったり不適当なノズルを使用したりするなど、正しい用法通りにジカンバを用いなかったことが原因だと、製品の問題を否定。パトリッジ副社長が「すべての問題は、正しい教育によって修正可能です」と述べるとおり、製品に問題はなく、販売を継続する姿勢を崩していません。

しかし、ブラッドリー博士たち植物学者は、モンサント側の説明は原因の一部に過ぎず、問題はそれほど簡単には解決できないと考えています。モンサントの主張によれば、間違った使用方法によって飛散したジカンバは、風に流されるなどの物理的な移動が原因であり、散布された場所からの距離に反比例するように被害は小さくなるはずですが、ブラッドリー博士たちが収集したデータからは、必ずしもそうなっていないとのこと。

スコット博士の実験では、ジカンバをスプレーとして散布せずに、トレーに入れた状態で大豆を植える土壌の中に48時間おいたところ、トレーから蒸発したジカンバが大豆の葉を傷つけ成長を鈍らせたことがわかっています。

アーカンソー州は、ジカンバが周辺の農場に広範囲にわたって被害を与え得ることから、夏の成長期の間にジカンバの利用を禁止するという法令案を出し、審議中です。この動きに対してモンサントは、「科学的でない根拠のない理論に基づいて行われる不当な禁止措置である」と主張して、アーカンソー州の規制当局を相手取って訴訟を起こしています。ブラッドリー博士は、「植物学者たちが何をしているのかを、より多くの農家に認識させることになりました。そして、これらの研究が公平なものであることを認識させました」と話し、このことがジカンバを巡る論争から得られる唯一、肯定的な結果だと述べています。





A.i

米国で販売される抗生物質の8割は、食肉となる豚や牛、鶏などに使われている。

米国で販売される抗生物質の8割は、食肉となる豚や牛、鶏などに使われており、これによって、人類を危機に陥れる可能性がある「抗生物質耐性菌」が大量に生み出されているという事実。

リンクより引用します。

※※※以下、引用※※※

「抗生物質まみれ」の食肉産業は今後どうなる──業界の「闇」に迫った科学ジャーナリストが語った

 米国で販売される抗生物質の8割は、人間の患者ではなく食肉となる豚や牛、鶏などに使われている。その結果、抗生物質耐性菌の発生源となり、われわれの健康を脅かすことが明らかになった。こうした内幕を明らかにした『Big Chicken』を刊行した科学ジャーナリスト、マリン・マケナが、食肉産業の未来について語った。

 アップルパイ以上に米国的なものといえば、最近では抗生物質で育てられた動物の肉ぐらいになった。米国で販売される抗生物質の80パーセントが、人間の患者ではなく、食肉となる豚や牛、七面鳥、ニワトリに使われているのだから。

 この魔法のような薬が現代の畜産を支える柱となるにつれて、大規模工場型の農場では、まったく歓迎されないものが大量に生み出されるようになった。抗生物質耐性菌だ。

 これらの致死性のある新しい病原菌により、2050年までに1,000万人が死亡する恐れがあると推定されている。どうしてこのようなことが起きたのか。これはどうしたら終わるのだろうか。

 これらの問いは、科学ジャーナリストのマリン・マケナが、最新の著書『Big Chicken』(2017年9月12日発売)で問いかけているものだ。マケナは、抗生物質が効かず院内感染などを引き起こすMRSA(メチシリン耐性黄色ブドウ球菌)に関する著書『SuperBug』で知られており、一時は『WIRED』US版で細菌に関するブログを書いていたこともある人物である。

 マケナは、入念な調査による詳細な記述を通じて、米国の食品体系における抗生物質の起源を突き止め、抗生物質が農産業全体に急速に広まり、最終的に破滅的な影響を及ぼし得るようになった経緯を追跡している。

 暴走した科学が誤った方向に進むという典型的な話であり、米国人が大好きな食品についてちょっと変わった歴史書ともいえる。ただし、この本を読んだあとは、もう二度と鶏肉を食べたいと思わなくなるかもしれない。

※※※引用、以上※※※

マケナへのインタビューはこちら リンク




野崎章

ランキング

にほんブログ村 環境ブログへ お勧めサイトランキングへ

カウンター

カレンダー

01 2018/02 03
S M T W T F S
1 3
4 5 6 7 8 9 10
12 13 14 15 16 17
18 19 20 22 23 24
25 26 27 28

バーコード

ブログ内検索

P R