忍者ブログ

「抗生物質まみれ」の食肉産業は今後どうなる②──業界の「闇」に迫った科学ジャーナリストが語った

『WIRED』US版:あなたはこれまで10年以上にわたって、抗生物質耐性菌の増加について書いてこられました。これが実際には鶏肉産業に関する話だと気づいたのは、いつごろですか。

マケナ:そのアイデアは、7年前に書いた前の著書である『Superbug』に取り組んでいたときに始まりました。あのプロジェクトに参加したとき、わたしはMRSAの流行には2種類あると考えていました。ひとつは、病院で発生したもの。これは抗生物質時代のかなり早い時期までさかのぼります。もうひとつは1990年代に発生した、より規模が大きくて謎の多い、子どもたちが死亡しプロのアスリートたちの経歴を終わらせた、コミュニティでの流行です。あのときは、社会として取り組むための備えがまったくできていませんでした。

一方で、取材を続けるうちに、かなりあとになってから、流行は2種類ではなく実際には3種類あったと気づいたのです。その3つ目が、農場でのMRSAでした。抗生物質に対する耐性ができたのは病院で処方される薬のせいだと人々が非難していたのと同じ時期に、農家では大量の、年間6万3,000トンといった規模の抗生物質が家畜に与えられていたことに気づいたとき、わたしはその理由を理解できませんでした。それについて詳しく調べるうちにわかってきたのは、どのような場合でも薬の使用は控え目にして注意すべきだと言われるのに、農業ではそれが日常的に忘れられているということでした。そのような認識の不一致があるときに、とてつもない話が出てくるものです。

WIRED:それは例えば、米国で一時、「アクロナイゼーション」(鶏肉などを出荷前に抗生物質の液に浸すこと。「Acronize」は抗生物質の一種)が熱心に行われていたときのことですか? あれは実に驚きでした。

マケナ:あれはいまでも信じられません。1950年代と60年代初めにアクロナイゼーションがどれほど広範に行われていたか気づいたとき、こう思ったことを覚えています。「当時の人たちは、米国のすべての鶏肉を抗生物質の液に浸けてからパッケージに密封し、こうすれば商品棚に1カ月置いても悪くならず、人が食べても大丈夫だと本当に思っていたのだろうか。彼らは気が狂っていたのだろうか」。あの話は、科学によってわれわれの生活がもっとよくなるという単純な確信が極限まで純粋に蒸留されるとどうなるかをわたしに教えてくれました。これはどの歴史の本にも書かれてはいません。何かの脚注に関する別の脚注を読んでいるときに偶然見つけたのです。

WIRED:いま読んでみると、確かに彼らは気が狂っていた、あるいは少なくともそれに近い愚か者だったということが明らかにわかります。ただ、大量の抗生物質を家畜に与えることによって何らかの悪い結果が出る恐れがあることを知らせるものは当時あったのでしょうか。

マケナ:実を言うと、個々の話をつなぎ合わせて歴史全体を明らかにしようとしたときに、最も驚いたことのひとつがそれでした。最初は、農業で無計画に抗生物質を使うことに関する懸念は、かなり新しいものだという印象をもっていたのです。ですから、抗生物質の意図しない結果に関する警告が使用開始当初から出されていたことを知って、ショックを受けました。

1948年以降、10年ごとに誰かが立ち上がり、「われわれは間違っている。これは抗生物質の活動を弱めることになり、人々を病気にする」と何度も警告してきました。しかし、そのような人はすべて拒絶され、警告は聞き入れられませんでした。最初に実験を行い、成長促進剤として抗生物質を養鶏農家に販売するというこの事業を始めた会社の研究者のなかには、「こんなことをするべきではない」と言う獣医たちもいましたが、その発言は上司に封じられました。

一方で、1940年代に導入されたこの方法を始めた科学者や生産業者たちのほとんどは、自分たちの行為は完全によいものだと心から思っていました。彼らの望みは、食肉を手ごろな価格にすることであり、世界中に食料を提供することであり、第二次世界大戦の被害を修復することでした。彼らがいい加減だったというわけでもありません。単に想像力が欠けていただけだとも言えます。

WIRED:政府当局は当時何をしていたのですか。

マケナ:ジミー・カーター政権による改革の一環として、1976年に米食品医薬品局(FDA)の長官となったドナルド・ケネディは、抗生物質を動物に日常的に使うと何がつくり出されるかについて、40年代以降に公開されたすべてのデータを集め始めました。そして1年後、あらゆる科学的証拠をまとめた結果、すべてにおいて「それはしてはならないことである」と明確に示されたのです。

FDAは、米国農業で使われる成長促進抗生物質を禁止しようとしましたが、失敗しました。それは、別の科学的な見解によるものではなく、経済や政治の力によるものでした。その後、FDAは複数の政権を通じて、科学的見解を無視する努力を続けました。オバマ政権になってやっと、この議論の条件を変えることが決まったのです(オバマ大統領時代のFDAは2015年、食用の牛や鶏などへの抗生物質投与について、抗生物質の投与は病気を防ぐ目的に限り、成長の促進のための使用を禁止するなどの規制指針をまとめた)。

WIRED:現在はどのような状況になっているのでしょうか。

マケナ:それについては、「はっきりとはお答えできません。もう少ししてからまた尋ねてください」としか言えません。一方で、鶏肉を巡って米国社会で起きたことには、とても勇気づけられています。科学と農業が何十年にもわたって膠着状態にあったなかで、連邦によるいかなる措置よりも早く、消費者運動が起こりました。

2013年には不買運動が起こされ、抗生物質を日常的に使用して育てられた食肉は支持しないという意志が明確に示されました(米国では、社会的圧力の結果、マクドナルドやサブウェイ、ウェンディーズ、タコベル、KFCなどの人気レストランチェーンは、抗生物質を使用して育てられた肉の提供を段階的に廃止すると発表している[日本語版記事])。科学的信念の仕組みや規制の仕組み、市場動向の仕組みは大規模で複雑ですが、それでも方向転換は可能であることが示されたのです。






本田友人
PR

農産物への抗生物質散布が野放し…薬剤耐性菌が増殖、死亡者ががん上回るペース

先日タイトルの記事をめにして驚きました。
海外では社会問題になっていて日本も調査が始まったようです。
リンクを転載します。
----------------------------------------------------------
現在、抗生物質が効かなくなる薬剤耐性菌の出現が、社会的な問題になっている。日本におけるメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)やペニシリン耐性肺炎球菌(PRSP)などの薬剤耐性菌の出現率は、諸外国と比較しても高いものになっている。

 このようななか、抗生物質を含有する農薬が野菜圃場や果樹園、水田に広範囲に散布されていたことが明らかになった。散布されていた農薬に含有されていた抗生物質は、オキシテトラサイクリン、ストレプトマイシン、オシソリニック酸、カスガマイシン、バリダマイシン、ポリオキシンなどである。

これらの抗生物質は、人に対しても使われる抗生物質であり、オキシテトラサイクリンは細菌感染症の治療としてクラミジア感染症やマイコプラズマ感染症などに使われる。ストレプトマイシンは、結核やペストなどの治療に使われる。

 農薬としては、野菜の黒腐病や腐敗病、果樹の黒点病や黒斑病、稲のもみ枯細菌病などの殺菌剤として使われている。

 問題は、これらの抗生物質が広範囲に散布されることによって、土壌中に薬剤耐性菌が発現するのではないかという点である。現に、これまでも鳥取県でポリオキシンが効かない黒斑病の耐性菌が見つかっている。

当然、土壌中の細菌に与える影響や、土壌から流出して河川や湖水の水生動物、バクテリアなどに影響を及ぼす懸念もある。

 これまで、抗生物質の農薬としての散布は、まったく野放し状態で調査もされていなかっただけに、懸念は大きくなる。農林水産省も実態を無視することができず、2018年度予算で、薬剤耐性対策として「動物からヒトへの伝播が懸念されている薬剤耐性菌の調査・解析や抗菌剤を使用した圃場における薬剤耐性菌の発現状況等の調査等を実施」することを決めた。

■国内で実態調査開始
 この薬剤耐性菌問題は今、国際的なものになっている。厚生労働省によると、2013年の耐性菌が原因とされる死者は、世界で少なくとも70万人で、耐性菌が現在のペースで増え続けると、50年には世界で1000万人が耐性菌で死亡し、現在のがんの死亡者数を上回ると観測されている。

 そこで世界保健機関(WHO)は、11年に薬剤耐性問題の重大性に鑑みて、世界的な取り組みを要請した。さらに15年5月のWHO総会で「薬剤耐性(AMR)に関するグローバル・アクションプラン」が採択され、加盟各国に2年以内の自国の行動計画策定を求めたのである。

 これを受けて、日本政府も16年4月に「国際的に脅威となる感染症対策関係閣僚会議」を開き、「薬剤耐性(AMR)対策アクションプラン」を決定し、国内での抗生剤の使用量を3分の2に抑制することを決めたのである。

 このアクションプランは、「抗菌薬等の抗微生物製剤に対する薬剤耐性(AMR)の発生を遅らせ、拡大を防ぐ」ために、「薬剤耐性(AMR)の発生状況や抗微生物剤の使用実態の把握(動向調査、監視等)とこれに基づくリスク評価」「抗微生物剤の適切な使用による薬剤耐性微生物の減少」などを目的としている。

 今回の農林水産省の「圃場における薬剤耐性菌の発現状況等の調査」も、このアクションプランに基づいており、「農業で用いられる抗微生物剤の使用量に関する動向調査・監視の実施」となっている。

 いずれにせよ、日本では初めての調査であり、その結果が注目される。また、農業分野における薬剤耐性菌の調査は、世界的にも組織的調査監視体制が構築されておらず、各国の協調した取り組みが求められる。




向芳孝

Hib,小児肺炎球菌ワクチンで28人の乳幼児が死亡している! 日本の話です

予防接種について、誠意のあるお医者さんの発信を見つけました。
リンク
より引用します。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

平成23年2月(大地震の前)、Hib(ヘモフィルスインフルエンザ菌B)ワクチン(商品名:アクトヒブ)、小児用肺炎球菌ワクチン(PV7、商品名:プレベナー)の接種で4人の乳幼児が立て続けに死亡し新聞報道された。一時、これらのワクチン接種が見合わせられたが、いつの間にか再開された。その後の報道がないため、死亡はおこっていないと思っていたらそうではなかった。
厚労省のHPにある3月11日の副反応検討会の資料をみると、小児用肺炎球菌ワクチンの単独あるいは同時接種のあと死亡した例が28例あることがわかる。

平成25年3月11日の副反応検討会の資料1ー6。
リンク
平成24年10月29日
リンク
平成24年5月25日
リンク
平成24年1月16日
リンク
平成23年9月12日
リンク


同時接種の死亡21例。
単独接種での死亡7例。
3倍!

症例3と4は単独接種例に分類されているが、PV7 - Hib の順で7日前にも注射している。ワクチンを接種による免疫系の反応が5、6日で完全に終息しているとは考えにくい。この2例も複数接種例に移すと、 4.6倍!

単独接種の症例7は 10/18 Hib, 10/26 PV7, 11/15 Hib, 11/27 PV7, 12/17 Hib と接種し、翌日(12/18) に死亡している。

普通に物事を推論できる人なら、ここに挙げた資料を見て、ワクチン接種そのものが死亡の原因となっていること、さらに2種同時接種が死亡を3~4倍も増やすことが直感的に理解されるはずである。
このようなことができない人たちが、ワクチン接種の推進側、副反応検討部会の構成員たちである。小児科の医師たちである。
(中略)
上の表で「調査の結果」という欄をみると、「調査中」というのを除けばすべて「因果関係は不明」と書かれている。
接種の翌日死亡していても、「因果関係は不明」と。「乳児突然死症候群」だから、ワクチンと関係ないと。

そればかりではない。彼らは「紛れ込み事故、死亡」という言葉を使う。ワクチン接種で死亡が増える傾向があっても、接種の翌日死亡しても、「紛れ込み死亡」としたいようだ。
「紛れ込み死亡」とは、随分冷たい言葉である。「死亡したことはワクチン接種したことと関係ないんだから迷惑」と、始めから取りつく島を与えないようなガードを言外にふり蒔いている。学会で、インターネットでこの言葉を流しているから、医師も一般人も常識だとおもってしまう。
ため息が出る。

健康だった子供がワクチン接種の翌日死亡していたら、普通の人間は「ワクチン接種したために死んだ」と考えるのが普通である。(あえて「因果関係」という言葉は使わない。)
そして、ワクチン接種の副反応のうちで、最も困ったものが「突然死」であることは常識である。

(中略)

◆「因果関係」という言葉。
仮に、2月に急に乳児の死亡率が増えたとしよう。普通の思考能力の持ち主なら2月、あるいは1月に何か原因となることが起こったと考えるのが普通であろう。
ワクチンで死亡したかどうかは、次の作業で分かるはずだ。
1。ワクチンを接種しない乳幼児での3月間(例)の平均死亡を調べる。
2。ワクチンを接種した乳幼児で、接種から3月間の死亡を調べる。
(このような分析はすでに発表されています。是非お読みください。)

委員はよく「因果関係」という言葉を口にする。
ワクチンを接種して目の前で死亡したら、誰でも「ワクチンで死亡した」、というであろう。
接種した医師の視野から被接種者が離れたら、「因果関係」を証明することは出来ない、ということは考えたことがないのだろうか。

「因果関係」とはどういうことだろうか。
Yahooの検索で「因果関係」と入れてみたらよい。基本的には法律用語で、意外によく分からない概念であることがお分かりいただけよう。

水素と酸素を2:1の比で少量試験管に入れ、火に近づければポンと音がし、少量の水ができる。
こういう現象の説明に「因果関係」という言葉を使うのだろうか。

「因果関係」が争われるのは、一見結果の原因と考えられない事象が結果の原因となっているかどうか、というときである。

科学とは、一見結果の原因とは無関係と思われる事象でもまず直感で関連を感じとり、それを証明してきたものではないだろうか。
入り口で「因果関係がない」と排除した先には、科学も知識も生まれない。

自分の都合の悪いときに、よく「因果関係」と言う言葉を発することに気がつくであろう。相手の考えを否定するとき「因果関係は無い」と使うことに気がつくであろう。法律用語と言っても過言ではないだろう。

「因果関係」という言葉は、私には素性の悪い言葉である。だから、私は「因果関係」という言葉は(殆ど)使わない。



がらがらどん♪

マイクロプラスチックの恐怖~食塩からも検出されている1

海外のニュースで、マイクロプラスチックが世界中の海水由来の食塩から検出されていると報道されていました。

///////////////////////////////////////////////////////////////
らばQ リンク より

すでに世界の食塩の多くがプラスチックに汚染されている

日常の食事に欠かせない「塩」。

最新の研究から、世界各地の海からとれる食塩に微小なプラスチック粒子(マイクロプラスチック)が含まれ、海洋環境のプラスチック汚染が深刻化していることが判明しています。
最近の調査により、イギリス、フランス、スペイン、中国、アメリカの海塩の中から、小さなプラスチック粒子が確認されています。

研究者たちは、大半のプラスチック汚染は使い捨てのペットボトルなどが原因だと考えています。
塩の汚染を研究するニューヨーク大学のメイソン教授は、「プラスチック利用が社会生活に浸透するのと同時に、環境にも広がっている」と述べています。
また、アメリカの食料品店に流通する12種類の食塩(10種が海塩)について調べた結果、アメリカ人が1日の食塩摂取量を守っているとした場合、年間660の粒子が人体に入り込む計算になりました。

今年8月にはスペインの研究者が21種類の食塩を調査し、その全てにプラスチック粒子が混じっていたと発表しています。
発見された最も一般的なプラスチックはポリエチレンテレフタラートで、ペットボトルなどの原料になっています。
フランス、イギリス、マレーシアの科学者グループも、この春に8か国で17種類の食塩を調べ、1種を除いたすべてからプラスチックと思われる粒子を発見しました。
身近な食塩の汚染ということもあり、海外掲示板では不安の声が上がっていました。

/////////////////////////////////////////////////////////////




狒狒

マイクロプラスチックの恐怖~食塩からも検出されている2

マイクロプラスチックを調べると、東京大学のサイトに出ていました。

/////////////////////////////////////////////////////////////
東京大学 海洋アライアンス リンク

海のマイクロプラスチック汚染

海に遊びに行って砂浜を散歩すると、流木や海藻などにまじって、たくさんのごみが打ちあげられています。最近、注目を集めている海のごみがあります。それは、プラスチックのごみ。そのなかでも、「マイクロプラスチック」とよばれる、直径5ミリ・メートル以下のとても小さなプラスチックのごみです。

小さくなっても、なくならない

プラスチックは、熱が加えられたり太陽の光があたったりすると、もろく砕けやすくなります。日のあたるベランダに長いあいだ出しておいたプラスチックのプランターが、簡単に割れてしまうのとおなじことです。

流木や海藻なら、微生物などの働きでやがては分解され、二酸化炭素や水などに戻っていきます。ですが、プラスチックは、いくら小さくなっても、分解してなくなることはありません。しかも、小さなプラスチックは、海の生き物がえさと間違えて食べてしまうことがあります。海の生態系への影響が心配されています。

「海は、捨てられたプラスチックの袋小路」と表現する研究者もいます。ごみは、適切に処理しなければ、行きつくところは海です。人間の作りだしたプラスチックが、長いあいだ地球の環境を汚し続けるのです。

外洋に多いマイクロプラスチック

マイクロプラスチック汚染への関心は、ここ5年ほどで高まってきています。研究論文の数も増えています。日本でも研究者が独自に調査を続けてきたほか、環境省が2014年に、東京海洋大学や九州大学の協力で、日本周辺のマイクロプラスチックを調べました。

環境省の調査は、九州のまわりや日本海、東日本の太平洋沖などの、海岸から数百キロ・メートル離れた海域で実施しました。その結果、平均すると、海水1トンあたり2.4個のマイクロプラスチックが浮いていることがわかりました。この分析をした九州大学応用力学研究所の磯辺篤彦教授が以前、瀬戸内海の西部でおこなった調査では、0.4個でした。

この結果は、磯辺さんにとっても意外だったそうです。マイクロプラスチックが、人間の生活圏に近い海域より沖のほうに多いということは、すでにこの汚染が広く外洋に及んでしまっている可能性があることを意味しているからです。

マイクロプラスチックが沖へ運ばれる理由

もうひとつ、不思議なことがあります。比較的大きなプラスチックごみが岸の近くに多かったのに対し、マイクロプラスチックが遠く沖合にまで広がっていたことです。
そのしくみについて、磯辺さんは、つぎのように考えています。

海岸に寄せる波は、海に漂うものを岸のほうへ押しやります。押しやる力は、海面に近い浅い部分のほうが強く働きます。プラスチックごみは、大きなものほど海面に浮かびやすいので、大きなごみは岸の近くに寄ってきます。

砂浜などに打ちあげられたプラスチックは、太陽の光にあたったり砂にもまれたりして、小さく砕けていきます。小さな破片になったプラスチックは、波をかぶって沖に出てくと、なかなか岸に戻ってきません。なぜなら、小さなプラスチックは浮きあがりにくいので、岸に押しやる波の力を受けにくいからです。こうしてマイクロプラスチックは、ちょうど水に落としたインクが広がっていくように、遠く沖合まで散らばっていくのです。このように、海の波や砂浜には、プラスチックを小さく砕いて沖に運んでいく働きがあります。まるで、マイクロプラスチック製造機のようです。

ちなみに、水面の波が、波の進む方向に漂流物を押しやる現象を、波の物理学では「ストークス・ドリフト」といいます。より正確には、水面近くの水が、波の進む方向に動いていく現象のことです。波は水面が周期的に上下するだけの現象なので、本来なら、水は、波の進行とともに行ったり戻ったりを繰りかえすだけで、移動しません。ところが、波が高くなってくると、この本来の姿からのズレが生じ、波が進む方向に水そのものも移動するようになるのです。




狒狒

ランキング

にほんブログ村 環境ブログへ お勧めサイトランキングへ

カウンター

カレンダー

11 2017/12 01
S M T W T F S
1 2
3 4 5 6 9
10 11 12 13 14 15 16
17 18 19 20 21 22 23
24 25 26 27 28 29 30
31

バーコード

ブログ内検索

P R