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今世紀最大の公害・LED、危険な実態とメカニズム、研究者からメディア黒書へ情報提供

MEDIA KOKUSHO【リンク】からの転載です。
LEDは公害?危険な実態。これが本当だとすれば、恐ろしい。


転載開始

LEDによる人体影響や環境への影響を指摘する声が、メディア黒書にも寄せられている。次に紹介するウエブサイトは、LEDのリスクを指摘した貴重な情報源である。

■LEDってなあに? [ Part 1 ]

LEDの植物への影響を調査した際の具体的な写真なども多数掲載されている。LEDの影響を調べる実験も紹介されている。

サケとメダカの受精卵に4色のLEDを照射した実験報告があります。それによれば孵化三週間後のサケの死亡率は青色で78%、白色で11%。孵化二週間後のメダカの死亡率は赤色で36%、青色で78%、緑色で75%、白色で50%。受精卵に青色を照射すると孵化率は0%ということで、かなりの破壊力ではないでしょうか。(資料 ※a)

(資料 ※a)… リンク つくば生物ジャーナル2012 より

また、アカゲザル6匹をつかった青色光照射による網膜破壊実験も行われており、40分で細胞が壊死します。(資料 ※b)

(資料 ※b)… リンクきくな湯田眼科 青色光の網膜毒性 より

岐阜薬科大がマウスを使った実験でも青色が視細胞に大きな障害を与える事が分りました。(資料 ※c)

「ブルーライトの波長を含むLEDを細胞に照射した際に活性酸素が増加したことによって細胞のエネルギー産生の場であるミトコンドリアが障害を受け、さらにタンパク質合成の場である小胞体に障害が起きることで、細胞障害が惹き起こされたと考えられます。」(岐阜薬科大学薬効解析学研究室)

(資料 ※c)… リンク マイナビニュース より

さらに従来は安全とされていた青色以外のLEDにも、リスクがあることを指摘している。

カリフォルニア大学の教授の実験ではLEDから鉛、ヒ素などの多くの有害物質含まれている事を研究報告として発表しています。(資料 ※)… リンクスゴモリ

また、てんかんの症状を持つ方は赤い色が厳しいと言われます。色覚に障害のある方はLED信号灯の黄色と赤の見分けが難しい、と言います。赤や緑色で動植物が大きく育つなどいわれますが、それは命のサイクルの老化(酸化)を早めただけの、生き物には痛みを伴う異常な反応ではないのでしょうか。

◇政治腐敗と国民の健康リスク

今やLEDは日常生活のあらゆる分野に入り込んでいる。が、そのリスクはまだほとんど認識されていない。その背景には、LEDに電気・通信業界の巨大な利権がからんでいるからだ。マスコミも報じない。電気・通信業界が大口の広告主であるからだ。

政府にいたってはLEDを推奨する政策を打ち出している。

政府は、エネルギーを多く消費する白熱灯と蛍光灯について、国内での製造と国外からの輸入を、2020年度をめどに実質的に禁止する方針を固めた。省エネ性能が高い発光ダイオード(LED)への置き換えを促す狙いだ。(朝日新聞)

さらに東京都の小池知事も政府と同じスタンスだ。

東京都は10日、家庭内の白熱電球を発光ダイオード(LED)電球と無償で交換する事業の受け付けを始めた。小池百合子知事は都庁でセレモニーを開催し、歌手のピコ太郎さんと共に取り組みの推進を呼び掛けた。(産経新聞)

政治腐敗と無知が、深刻な事態を引き起こすことになるかも知れない。

◇日常生活の中の電磁波問題

LEDを含む電磁波は、今世紀最大の公害である。しかも、かなりやっかいな公害だ。電磁波は人間の五感では、ほとんど知覚できないからだ。

電磁波は、放射線の一種であり、エネルギーの大小とは関わりなくリスクがあるというのがほぼ定説になっている。エネルギーが大きい原発のガンマ線やレントゲンのエックス線だけではなく、電気製品から携帯電話、LEDまでリスクを孕んでいるのだ。しかも、従来、想定されていた影響よりも、遥かに深刻であることが分かっている。当然のことだ。日常生活に入り込んでいる電磁波は、人間が人工的に作ったもので、自然界には存在しないからだ。生物が拒否反応を起こすのは、むしろ当然だ。

筆者は、電磁波を使った自動運転の車が本当に安全なのか疑問を持っている。
道路に面した民家の住民に人体影響を及ぼさないだろうか? スーパーのレジで、商品のバーコードを読みとる作業を、毎日、何時間も続けている人々が、いずれ癌を発症しないか憂慮する。スマホのマイクロ波が飛び交う電車で通勤している人々が、10年後、あるいは20年後に癌を発症しないかを考えもする。PCやスマホのLEDを浴びてきた幼児が成人した時、脳や眼に障害が発生しないか不安になる。

しかも、問題はこれだけではない。化学物質による人体の汚染も進行しているので、「電磁波+化学物質」による複合汚染のリスクも、どんどん高くなる。それがどのような相乗作用を引き起こすのか、誰も分からない。

日本の総務省は、電磁波対策をほとんど取っていないのが実体である。無知なのか、故意なのかは不明だ。おそらくその両方ではないか。科学的な根拠が医学的に立証させるまでは、公害を放置するのが政府のスタンスである。事実、携帯電話のマイクロ波の問題は、そのようになっている。司法もそれを是認している。

しかし、環境問題の原点は、科学的な根拠の解明ではない。それは最終的な目的で、最初のステップは事実の確認である。事実の蓄積と疫学調査が最優先されるのである。

その意味では、今回紹介したウエブサイトは、極めて事実を重視した情報で占められている。

以上転載終了




匿名希望
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