忍者ブログ

なぜ若い人にも大腸がんが増えているのか?医師が警戒する新要因

がんの中で世界で3番目に多い大腸がんも、高所得の先進国では徐々に減っているようです。そんな中でも、米国では1950年代に生まれの人々より1990年代に生まれた人々の大腸がんの発生率が約4倍という異常事態が起きているそうです。メルマガ『ドクター徳田安春の最新健康医学』の著者で現役医師の徳田先生が、この驚きの事態を引き起こしていると疑われている新要因について解説しています。

〇 高所得国では減っている大腸がん

大腸がんは世界で3番目に多いがんです。2018年には約180万人が発症し、約88万人がこのがんで死亡しています。大腸がんの発生頻度を国別にみると、国民の平均所得によって異なることがわかります。 すなわち、高所得の国ではその発生がほぼ一定であるか、徐々に減る傾向を示しています。日本に加えて、北米やヨーロッパのいくつかの国々、そしてオーストラリアやニュージーランドなどです。日本では、1990年代から年齢調整罹患率はほぼ横ばい状態です。

 高所得国で大腸がんが減っている年齢層は50歳代以上です。その理由は、大腸がんの危険因子の変化から説明されています。大腸がんの教科書的な危険因子は、肥満、加工肉摂取、運動不足、食物繊維摂取不足、そして喫煙です。高所得国で大腸がんが減っている理由は、その国々でタバコを吸う人が減っていることが大きいと考えられています。

 高所得国で大腸がんが減っている理由には、もう一つあります。それは大腸がん検診の効果です。大腸がん検診で行われる大腸内視鏡によって、大腸がんの「前がん状態」であるポリープを切除することによってがんの発生が減っていることも要因です。大腸がん検診にはエビデンスがあるのです。

〇 大腸がんの逆襲

 大腸がんは、高所得の国々では全体的に減ってきているか、ほぼ一定の割合の発生率ですが、中所得または低所得の国々では急激に増えてきています。その理由は、肥満、加工肉食、飲酒、喫煙の増加、および食物繊維不足と運動不足と考えられています。

 しかし最近10年間に限ってみると、大腸がんの発生トレンドに異常事態が見られています。それは、高所得国における40歳代以下の若年層で大腸がんが増えていることです。例えば、米国人をみてみると、1950年代に生まれた人々に比べて、1990年代に生まれた人々の大腸がんの発生率が約4倍となっています。 若年層での同様な増加傾向は、カナダ、デンマーク、アイルランド、ニュージーランド、ノルウェー、イギリスなどでも認められています。また、オーストラリア人をみてみると、20歳代の人々における大腸がん発生率が毎年約10%も増えてきています。

 教科書的な大腸がんの危険因子から推定しますと、高所得国での若年層で大腸がんが増えている主な理由は、肥満、加工肉食、飲酒、喫煙の増加、および食物繊維不足と運動不足が考えられます。特に、加工肉をたくさん食べる習慣を子供の頃から身に付けてしまうことは問題です。 高脂肪で低食物繊維の食事を短期間でも続けると、大腸粘膜に炎症と細胞の増殖をもたらすことがわかっています。大腸がんの前駆徴候であるこの病理現象は、ほんの2週間以内の高脂肪低繊維食でも起こることがわかっています。

 しかし、大腸がんの研究者たちはもう一つの重大な要因がある、と考えるようになりました。というのは、高脂肪低繊維食はもともと多くの高所得国で当たり前の食習慣だったからです。若年層にこれだけ大腸がんが増えることをすべて食事だけでは説明困難なのです。

 それでは、今疑われている、隠れた要因とは何か。それは、抗生物質の服用です。それも小児期での服用です。もともと大腸には腸内細菌が多数住み着いていますが、抗生物質の服用は、病気に関係している菌を殺すだけでなく、善玉菌をも叩いてしまいます。腸内細菌の変化は大腸がんを起こす引き金となることがわかってきました。

 今後の研究によって、この因果関係を評価することが必要です。しかしながら、今我々にできること、すべきこと、があります。それは、必要な抗生物質はもちろん内服すべきと考えますが、不必要な抗生物質の服用は減らすべきです。薬剤耐性菌の蔓延を減らすことにもなります。そして将来の大腸がん発生を減らすことにもつながる可能性があるからです。



津田大照
PR

ゲノム編集食品で体がどうなるか日本人で実験

遺伝子組み換え(生産上不要な遺伝子を削除してそれに代わる性質の遺伝子を追加する)に続いて、遺伝子編集(主として生産に不要な遺伝子を削除するだけ)の食品について日米欧の対応の違いが鮮明になってきました。

 予防原則の視点でみた記事の紹介です。

リンク より引用です。
_____________________________________________________________________

■[ゲノム編集食品] 予防原則の観点から規制をかけるEUやニュージーランドに対して、根拠なく安全であるとして流通させようという日米~表示の義務化すら見送る日本
リンク

 「ゲノム編集食品」は食品としての安全性や環境への影響などまだわからないことが多いため、EUやニュージーランドでは予防原則の観点から規制をかけています。

 ところが日本政府は、今夏の解禁に向けゴリ押ししようとしています。ゲノム編集は自然変異と同様のものであり識別もできないから問題はないというのです。

 しかし実はゲノム編集された作物を識別することはできる!という研究が年頭に発表されたためすでに解禁の根拠は失われています。

 それにもかかわらず、遺伝子組み換え食品に対する茶番劇と同じようなことをまたもや繰り返そうとしています。

 そもそも日米政府が危険性のあるゲノム編集食品の流通をこれほど早急に推し進めているのは、明らかに遺伝子組み換え企業を救うためだとのことです。

 米国では安全な食品の重要性に気づいたお母さんたちの尽力によって、人々は危険な遺伝子組み換え食品を避けて有機食品を求めるようになってきているため、遺伝子組み換え企業は次なる戦略としてゲノム編集食品での生き残りをかけているというのです。

 それで多国籍企業のいいなりの日米政府はゲノム編集食品を認可したというわけです。

 すでに日本政府はグリホサートの規制緩和をすることで、米国で締め出された遺伝子組み換え食品を日本で受け入れてしまっています。

 この上さらに表示無きゲノム編集食品を流通させたら、「このままでは日本はGMOのゴミ捨て場」になってしまうだけでなく「日本はゲノム編集食品の実験場」にすらなってしまいます。
リンク

(略)

■とんでもない茶番劇。ゲノム編集食品、表示義務化見送りへ。
リンク

(略)
 たとえば、日本では(中略)お酢も米酢は別として遺伝子組み換えトウモロコシが使われているものが多い。

 最終製品のお酢では検出できないから表示しなくていい、というのが日米のロジック。

 でもEUは違う。

 遺伝子組み換えを原料に使っているのであれば表示しなさいというルールになっている。

 だから日本で何も表示していないお酢がヨーロッパに輸出される時には遺伝子組み換え表示をしなければ輸出できないので表示している。

(中略)要するにそういう方針を持つかどうか、であって、科学の問題ではない。それをあたかも科学の問題にすり替える。(中略)

 今回のケースは明らかに米国の製品をスムーズに輸入するために手順をすっと飛ばして解禁しようというもの。

 デタラメなことだらけ。

(中略)米国の消費者意識は急激に変わっている。

 米国では売れないかもしれない。

 となると日本はゲノム編集食品の実験場になる可能性がある。(中略)
というのも従来の遺伝子組み換え作物はもう限界が見えてしまった。

(中略)ゲノム編集は遺伝子組み換え企業の生き残りがかかっている。

 遺伝子組み換え企業を救うために日米政府が連携し、世界を巨大な人体実験の場にしようとするものだ。(中略)

 市場の縮小と訴訟の連続でのたうち回り、終末の見えた遺伝子組み換えがゾンビのように甦ろうとしている。

だからここでもう決まってしまったと思って、だまっていてはいけない。そ

んなものは食べない。

輸入するな、売るな、作るな、と声を上げなければならない。

(以下略)


■ゲノム編集により遺伝子操作されたものは識別しうるという研究が発表された。
リンク

 新春早々、どでかいニュース、ゲノム編集により遺伝子操作されたものは識別しうるという研究が発表された。

 日米政府の言説を真っ向から否定するもの。(中略)

 区別つかない→問題ない→解禁と動いてしまう日米政府と、危険な可能性がある→規制、と予防原則で対応するEUやニュージーランド。

この差は大きい。(中略)

 もうすでに区別つかないという前提が壊れている以上、規制に転換しなければおかしいだろう。

(略)
_____________________________________________________________________
(引用おわり)




達磨防人

加熱式たばこの「有害物質9割減は」本当か~自社と第三者の研究結果に見える隔たり~

「東洋経済」さんの記事を紹介します。
リンク

【加熱式たばこ「IQOS」有害物質9割減は本当か 自社と第三者の研究結果に見える隔たり】

(前略)
■利用者が急増中の加熱式たばこ「IQOS(アイコス)」(右)。「有害物質9割減」をうたうが、第三者研究機関から”待った”がかかっている

利用者を急速に増やしている「IQOS(アイコス)」などの加熱式たばこ。街でよく見掛けるようになったと感じる読者も多いだろう。
加熱式たばことは、専用端末にたばこ葉の入ったスティックやカプセルを挿入し、加熱して出る蒸気を吸引するもの。従来の紙巻きたばこと違って煙が出ず、においも少ないのが特徴だ。英調査会社のユーロモニターによれば、2017年末に日本のたばこ市場の約18%を占めた。

■第三者機関による研究がまだほとんどない
加熱式たばこの市場はフィリップ モリス インターナショナル(PMI)が販売するアイコスの独走状態。端末の販売台数は300万台を超え、アイコス用のスティックの売り上げシェアは、全たばこ製品の約15%を占めるようになった。
そのアイコスは「有害物質9割減」をうたっている。はたしてこれは本当なのか。

PMIによると、紙巻きたばこの煙に含まれる化学物質は6000種類以上。アイコスはその中で、WHO(世界保健機関)が特に有害、またはその可能性があると定めた9種類の化学物質(ホルムアルデヒドや一酸化炭素など)を、紙巻きたばこに比べて平均9割削減できているという。

だが、アイコスや「健康懸念物質99%減」をうたうJT(日本たばこ産業)の加熱式たばこ「Ploom TECH(プルーム・テック)」の場合も、こうした研究結果は自社の研究機関から出されている。第三者機関による研究がまだほとんどないことは、意外に知られていない。

第三者による数少ない研究として、2017年7月に米国の医学雑誌に掲載された、スイスの研究チームによるアイコスの有害物質に関する論文がある。PMIの研究結果と同じように、紙巻きたばこに比べ有害物質の量はある程度減っていたことが示されたものの、一部の有害物質の削減率に関してはPMIの研究と大きな差があった。

特にWHOが発がん性物質に指定するホルムアルデヒドは、PMIの研究結果では9割以上減っていた一方、スイスの研究では26%しか減っていなかった。

これに対し、PMI日本法人の担当者は「第三者機関の検証は歓迎するが、スイスの研究は詳細な実験方法がわからないのでコメントできない」と話す。

■加熱式たばこだけの健康影響を測ることは難しい
PMIは、加熱式たばこをハームリダクション製品(健康リスクを低減する可能性がある製品)と位置づけている。紙巻きたばこを吸い続けるよりも、加熱式たばこに切り替えたほうが健康へのリスクが低いかもしれない、という考え方だ。

一方、日本呼吸器学会はこのハームリダクションの考え方について、「有害物質の量がどこまで低減されれば健康被害の低減につながるのか、科学的根拠はない」と反論する見解を示している。
(中略)
たばこメーカーがうたう「有害物質9割減」を信じて良いか。有害物質削減で健康影響はどれだけ減るのか。検証にはまだ時間がかかりそうだ。



匿名希望

昆虫類の極めて急激な減少

一例では、
1994年の時点で、捕獲用採集ビンあたり1400グラム居た昆虫が25年後の2019年では300グラム足らずに(20%に)減少しているとの事。

もしこの急激な減少の主原因が農薬等によるものだとすれば、一直線に絶滅へと進行していく可能性が高い。

昆虫の死滅は昆虫だけの問題ではなく、植物・動物その他の、現生態系全般の問題である。

以下、「スプートニク日本」から引用します。
リンク


●恐竜絶滅以来、最大の環境カタストロフィー 「昆虫の黙示録」はもう始まっている

独クレーフェルト昆虫学協会の調査で昆虫の大量死滅がすでに始まっていることを示す証拠が明らかにされた。昆虫の死滅は恐竜が絶滅して以来、最大の環境カタストロフィーとなる恐れがある。ポータル「Phys.org」が伝えている。

同協会は昆虫の死滅の速度は危機的レベルに達しており、これが食物連鎖や生息環境にカタストロフィー的な影響を及ぼしている。
同協会では過去30年にわたり、ライン川沿いの63か所で昆虫採集による観測を続けてきた。

捕獲された8千万匹を超える節足動物を研究した結果、節足動物のバイオマスは全体として危機的な速度で減少し始めていることが明らかになった。
一例をあげると、昆虫がつまった採集瓶は1994年の時点では1400グラムの重量があったが、2019年の最近の採集ではわずか300グラムたらずに落ちている。

飛行する昆虫の総バイオマスが76%減少するという、こうした減少過程は「昆虫界の黙示録」と名付けられた。

研究者らの発表では、「昆虫界の黙示録」のためにオランダに生息し、ライン川の谷合でハエや甲虫を捕獲していた鳥の数は減少している。



田村正道

世界中が禁止するラウンドアップ 余剰分が日本市場で溢れかえる①

周防新聞より転載します。
リンク

世界中が禁止するラウンドアップ 余剰分が日本市場で溢れかえる
社会2019年5月23日

-----------------------
■遺伝子組換え作物輸入とセットで広がる
 毎年5月には「反モンサント・デー」(現在は「反バイエル・モンサントデー」)と称して、世界中の農民や労働者など広範な人人が一斉に抗議行動をおこなっている。今年も18日にフランスやスイス、ドイツ、アメリカ、カナダ、オーストラリアなど数百の都市で一斉にデモ行進をおこなった。行動の主眼はモンサントが開発したラウンドアップを含む除草剤への抗議だ。ラウンドアップの発がん性や遺伝子への影響が問題になり、2013年に始まった「反モンサント・デー」は今年で7回目を迎える。抗議行動の高まりのなかで世界各国ではラウンドアップの使用禁止や販売中止、輸入禁止が主な流れになっている。ところがそれに逆行して日本では内閣府食品安全委員会が「ラウンドアップは安全」と承認し、農協が使用を推奨し、ホームセンターなどでも販売合戦に拍車がかかっている。世界中で規制が強化され販売先を失ったラウンドアップが日本市場になだれ込んでいるといえる。ラウンドアップとはどういう除草剤で、なぜ世界各国で使用禁止になっているのかを見てみたい。

 フランスでは18日、「反バイエル・モンサント」デモに世界中から数千人が参加した。この行動に参加したのち、「黄色いベスト」運動のデモにも合流している。フランスは世界第3位の農薬消費国で、ラウンドアップに対して関心が高い。世界中で200万人以上が参加した第1回目の2013年の行動以来、2015年のデモには世界40カ国以上、約400都市で行動がおこなわれるなど、年年規模が大きくなっている。

 今年1月、フランス当局は安全性に問題があるとして、ラウンドアップ除草剤とその関連商品の販売を禁止した。ラウンドアップはベトナム戦争で使われた「枯葉剤」をつくったモンサントが1974年に発売した除草剤で、グリホサートを主成分としている。このグリホサートが猛毒を含んでおり、2015年に世界保健機関(WHO)の下部組織「国際がん研究機関」が「おそらく発がん性がある」と発表し、17年には米国政府の研究で急性骨髄性白血病との関連が発表された。発表したのは米国の国立がん研究所、国立環境健康科学研究所、環境保護庁、国立職業安全健康研究所の共同プロジェクト。急性骨髄性白血病は急速に発達するがんで、5年の生存確率は27%とした。

 同年にはカリフォルニア州がラウンドアップを発がん性物質のリストに載せた。今年2月にはワシントン大学の研究チームが「グリホサートにさらされると発がんリスクが41%増大する」との研究結果を発表した。

 グリホサートは発がん性はもちろん、植物を枯れ死させてしまうが、同様に土壌細菌や腸内細菌も損なう。腸内環境を破壊することでアレルギーなど自己免疫疾患などの原因になったり、神経毒として自閉症や認知症を誘発する可能性が指摘されている。また、生殖に与える影響も懸念されている。精子の数の激減、胎児の発育に影響を与える可能性だけでなく、世代をこえて影響する危険を指摘する研究結果も発表されている。ベトナム戦争で撒かれた枯れ葉剤によってつくられたダイオキシンは三代にわたって影響を与えるといわれるが、グリホサートにも同様に世代をこえた影響が出る可能性も指摘されている。
-----------------------
(②につづく)



孫市